昨今の社会情勢の影響もありリモートワークを導入する企業・チームが増えてきましたが、 一口に「リモートワーク」といってもさまざまなスタイルがあります。
企業側と働く側のミスマッチを防ぐため、リモートワークにおける観点を列挙してみました。
どの程度リモートワークに比重を置いて導入しているかのチェックリストです。
数値を合計し、高いほどにオフラインよりオンラインに比重を置いている傾向があります。
あくまでも "比重" であり、優劣をつけるものではありません。オフライン・オンラインどちらを重要視するかは企業・チーム・個人の価値観によって異なります。
どの程度リモートワークを導入しているか (≒ 組織としてのリモートワークへの慣れ)
（累積→途中で廃止・停止などが挟まれる場合）
- 5: 継続してリモートワークを5年以上導入している
- 4: 継続してリモートワークを3年以上導入している
- 3: 継続してリモートワークを1年以上導入している
- 2: 累積のリモートワーク導入期間が1年以上である
- 1: 累積のリモートワーク導入期間が1年未満である
リモートワークを一時的なものとして導入しているか、恒久的に取り扱うか。 また、内容の変更がどの程度ありうるか。
- 5: 恒久的な導入であり、根本的な制度変更が行われることはない
- 3: 恒久的な導入だが、根本的な制度変更が行われる可能性はある
- 1: 一時的な導入であり、常に状況に応じて利用可否が切り替わる
全メンバーのうちどの程度がリモートワークに関わっているか。 リモートワークの課題が全員のものとなるか、「リモートワークのひと」の課題となるかの違いがある。
- 5: 全員が常にリモートワークである
- 4: 全員が常にリモートワークの可能性がある（出社している可能性もある）
- 3: 一部メンバーが常にリモートワークである
- 2: 一部メンバーが常にリモートワークの可能性がある（出社している可能性もある）
- 1: 基本的には出社が前提であり、リモートワークは特別なケースとして取り扱う
リモートワークを行うために何らかの手続きが発生するかどうか。 また、申請が必要な場合にはどの程度の頻度で申請を行う必要があるか。
- 5: 申請や許可は必要ない
- 4: 申請・許可が必要。一度申請すれば再申請は不要
- 3: 申請・許可が必要。申請後は長期的(1年以上)に再申請の必要がない
- 2: 申請・許可が必要。申請後は1年以内の期間で再申請が必要である
- 1: 申請・許可が必要。リモートワークを行うたびに都度申請が必要である
リモートワークが利用可能なのは誰か。
- 5: 業務に関わる全メンバー（正社員以外も含む）がリモートワークを利用できる
- 4: 全メンバーがリモートワークを利用できるが、契約形態(正社員以外か否か、など)によっては適用外となる
- 3: 所属・居住地といった、社内で定められた括りの中に該当していればリモートワークを利用できる
- 2: リモートワーク可能かどうかは一人一人個別に判断される
- 1: 基本は利用できず、会社指示を受けたメンバーのみがリモートワークを利用できる
業務上必須とされる出社がどの程度発生するか。 「義務」としての出社のみ数える。出社が伴うイベントだとしても個々の判断で出社せずにオンライン参加が可能なケースなどは含めない。
- 5: 出社義務は無い
- 4: 年に数回の頻度で出社する必要がある
- 3: 1ヶ月に1回以上のペースで出社する必要がある
- 2: 1週間に1回以上のペースで出社する必要がある
- 1: 出社可能であれば出社する必要がある。あるいは突発的に出社が必要となることがある
リモートワーク・非リモートワークで利用するサービス・アプリケーションに差異があるか。
- 5: 業務で利用するサービス・アプリケーションはすべてリモートワークを前提としており、リモートワーク・非リモートワークによる差異はない。
- 4: 業務で利用するサービス・アプリケーションは主にリモートワークを前提としている。一部リモートワークでは利用できないものがあるが、リモートワーク前提のものに移行中・または移行予定がある、あるいは何らかの代替手段によってすべて解決できる。
- 3: 業務で利用するサービス・アプリケーションは主にリモートワークを前提としている。一部リモートワークでは利用できないものがあり、必要となる場合は出社する必要がある。
- 2: 業務で利用するサービス・アプリケーションは主に非リモートワークを前提としている。リモートワーク時のみ追加で補助的に何らかのサービス・アプリケーションを利用する。
- 1: 業務で利用するサービス・アプリケーションは主に非リモートワークを前提としている。リモートワーク向けに利用するアプリケーションはない。
リモートワーク時と非リモートワーク時に、アクセス可能な情報量にどの程度差があるか。 また、差がある場合にはそれをカバーする手段が用意されているかどうか。
- 5: リモートワーク・非リモートワークでアクセスできる情報に差はない
- 4: リモートワーク時にアクセスできない情報があるが、アクセスのための何らかの代替手段を経由することで差はなくなる（出社メンバー経由でアクセス可能など）
- 3: リモートワーク時にアクセスできない情報が存在するが、業務上支障が生じることがない
- 2: リモートワーク時にアクセスできない情報が存在し、業務上アクセスのために出社する必要が生じる
- 1: リモートワークでは基本的に社内の情報にはアクセスできない
その他リモートワークに関する制度や特徴的な情報など
- 社内において一定の権限を持つ人物（役員など）がリモートワークを実践している
- 5,000円/月以上のリモートワークに関する手当がある
- オフィスが存在しない
- 対外的にリモートワークに関する発信・発表を積極的に行なっている
仮に全員がリモートワーク前提だとしても、どういう雰囲気でどう運用するかは組織により異なります。リモートワークへの比重とは別に、文化として異なる部分をチェックします。
コミュニケーションが伴う業務において、同期・非同期のコミュニケーションはどういった割合か。
同期的なコミュニケーション → リアルタイムなレスポンスを期待しているもの。オンラインMTGや音声通話、即時対応が必要な状態で利用しているチャットツールなど
非同期的なコミュニケーション → レスポンスのタイムラグが許容されるもの。GitHub Issue, E-mail, 掲示板のようなものや、返答タイミングが任意であるチャットツールなど
※ テキスト=非同期、ビデオ(音声)=同期、で確定ではない点に注意してください。感覚としてリアルタイムな反応が必要とされるかの違いです。常に即時回答が要求されるチャットツールは同期的ですし、空気感を共有するためにただ画面を接続しているだけのビデオ通話の場合は非同期的といえます。
- A: 非同期コミュニケーションが中心であり、同期的なものを使うこともあるが全て非同期の方法で代替することができる
- B: 非同期コミュニケーションが中心だが、一部で同期的なコミュニケーションが必要
- C: 非同期コミュニケーションと同期的なコミュニケーションが半々である
- D: 同期的なコミュニケーションが主で、非同期コミュニケーションツールは補助的な利用のみである
- E: 同期的なコミュニケーションのみであり、非同期なコミュニケーションツールはほぼ利用しない
リモートワークでのコミュニケーション方法において、テキストが占める割合はどの程度か
- A: ほぼすべてテキストである
- B: テキストが主で、補助的にビデオ通話・音声通話を用いる
- C: テキストとビデオ通話・音声通話が半々である
- D: ビデオ通話・音声通話が主で、補助的にテキストを用いる
- E: ほぼすべてビデオ通話・音声通話である
リモートワーク時に、どの程度他のメンバーとコミュニケーションを取るか （テキスト・ビデオなどの手段は問いません）
- A: ミーティングに加え、それ以外でも日々活発にコミュニケーションを取る。雑談も多い。
- B: ミーティングに加え、それ以外でも日々活発にコミュニケーションを取る。雑談もそこそこ。
- C: ミーティングでのやり取りが中心で、機会は定期的に用意されている。（例:朝会・夕会など）
- D: ミーティングでのやり取りが中心で、必要に応じてスポット的に行う。
- E: 成果物のみでやり取りをする
リモートワークで働くにあたって、どういった時間帯に仕事をするか。 これによって同期・非同期の割合が決まったり、非同期の場合もレスポンス速度が変わってくる。
- A: 全員働く時間は定まっておらず、同期的なやりとりには調整が必要
- B: 全員働く時間は定まっていないが、コアタイムなどで重なる時間が存在する
- C: 出勤・退勤の基準となる時間が定められており、その時間帯であれば全員が働いている
- D: 基本は上記のいずれかだが、リモートワークの場合のみ異なったルールが適用される